仮想旅行先を考えてみた(2026年8月28日 金曜日)

シニア世代になってから、かなり後悔していることがあります。
「あーあ、コロナ前のタイミングで無理くりにでも海外旅行しとけば良かったなあ。」
「欧州旅行ですら格安旅行パックが新聞広告にでていたよなあ。」
「ドル円為替が2019年くらいまでは１１０円/＄前後で当時の円は強かったよなあ。」
もうねえ、いまさら後悔してもどうしようもない話です。
その当時は為替の１１０円/＄が普通で『完璧に当たり前の相場』だと考えておりましたし、
「その気にさえなれば、ヨーロッパや北米にはいつだって行けるさ。」
なんて、あま～い考えを持っておりました。(-_-;)

それでも、今の2026年現在の為替で円の購買力だったら
「行くんだったら、アジア圏内のどっかの国かなあ？」
なんてことを、時折ぼんやりと考えております。
どこの観光地に行って、何を観てどんな食事を楽しみたいかを一旦は置いといて
移動手段の決済とショッピングや食事の時の決済についてＡＩさんに訊いてみました。
(調べる動機は『中国に行って中国のスマホアプリで決済はコワイなあ』でした。)
以下、ＡＩさん調べ情報です。

主な調査結果の要点は下記のとおりです。
•香港：地下鉄・バスは八達通（オクトパス）が主役ですが、
　2026年4月から運輸署がタクシー運転手にQRコード決済と
　非QRコード決済を最低1種類ずつ用意するよう義務付けており、
　決済事情が今まさに変わっている最中です。
•上海（中国本土）：もはや現金前提では旅行が成立せず、
　地下鉄・タクシー・コンビニ・屋台の大半がカード非対応で、
　Alipay／WeChat Payの併用がほぼ必須という状況でした。
•台湾：悠遊卡が主流ですが、2026年1月から一部改札でクレジットカード乗車の
　試験運用が始まり、7月以降は国内外カードとApple Payでの乗車が
　全面解禁される予定とのことです。
•インドネシア：ジャカルタのMRT・バスは現金では乗車できず、
　チャージ式カードかクレジットカードでしか乗れない仕様に変わっていました。

①現地通貨の現金払いが好ましい場面
•屋台・夜市・ローカル市場（香港の茶餐廳、台湾夜市、タイの屋台など）：
　値引き交渉が前提だったり、店側に決済端末がなかったりするため、
　現金が圧倒的にスムーズです。
•個人経営の小規模店・地方エリア：
　韓国やベトナムでも、都市部を離れると屋台・市場・地方エリアではカードが
　使えない場面が残っており、少額現金を持たない「完全キャッシュレス」は禁物です。
•タクシーのお釣り対応：
　香港のタクシーは高額紙幣のお釣りを用意できないこと自体は違反ではないとされており、
　100HKD以下の小額紙幣を用意しておくとトラブルを避けられます。

②クレジットカードで支払う際の注意点
•DCC（ダイナミック・カレンシー・コンバージョン）：
　会計時に「日本円で払いますか？現地通貨で払いますか？」と聞かれた場合、
　日本円（自国通貨）を選ぶと加盟店が独自に設定するレートで換算され、
　カード会社の為替レートより割高になるケースが多いため、
　必ず現地通貨払いを選ぶのが鉄則です。
•スキミング：
　マレーシアでは磁気ストライプを偽造したカードのスキミング被害が報告されており、
　可能な限りICチップのタッチ決済（Apple Pay等）を使う方が安全との指摘がありました。
•使えない場面の想定：
　台湾の夜市や個人商店、韓国の市場・屋台ではカード非対応の店が多く、
　「カードがあれば安心」と過信しない方がよさそうです。

今回調べた8地域はどこも“アプリ決済先進国”でしたが、色合いに違いがあります。
•中国本土：
　Alipay・WeChat Payが生活インフラそのもので、2026年時点でキャッシュレス普及率は
　86％を超え、地方の屋台や個人商店でもQRコード決済が当たり前という状況。
•タイ：
　地元民は銀行口座と直結した国家規格のリアルタイム決済「PromptPay」を
　電気代からタクシー代まであらゆる場面で使っている一方、旅行者はタイの銀行口座が
　持てないため実質使えず、代わりにクレジットカードのタッチ決済で代用する形でした。
•インドネシア：
　Gojek系のGoPay、Grab系のOVOに加え、国が主導する共通QR規格「QRIS」が屋台にも浸透。
•ベトナム：
　MoMo・ZaloPayなどのQR決済アプリが2025年通年で取引件数が前年比50.94％増加し、
　レストラン・市場・屋台・コンビニまで急速に広がっている成長市場。
•台湾・韓国：
　LINE Pay／JKOPay、Kakao Pay／Naver Payなどが普及していますが、
　いずれも現地電話番号での認証が絡むため、短期旅行者には交通系ICカードや
　クレジットカードの方が現実的。

•偽QRコードの貼り替え：
　店頭の正規QRコードの上に偽物のQRコードを貼り付け、支払いを別の口座に誘導する手口が
　海外で報告されており、自転車シェアや駐車場の支払いQRコードが貼り替えられて
　金銭を騙し取られた被害事例が確認されています。
•フィッシング：
　決済アプリを装った「不正利用の可能性があります」といったSMS・メールから
　偽サイトに誘導し、ログイン情報を盗む手口も定番です。
•決済完了画面の未確認：
　店側の提示するQRを読み取る方式では、支払い完了画面を自分の目で確認しないと
　「別のコードを読んでいた」というトラブルにつながります。
•対策の基本：
　公式アプリストア経由でのインストール、二段階認証の設定、公共Wi-Fi下での決済を
　避けること、が共通して挙げられていました。

結論から言うと、

【詐欺に直接遭う危険】

より

【個人情報・データの扱いへの懸念】

の方が本質的な論点、というのが調査結果でした。
(要は個人情報が抜かれて悪用されるのではないかという確定的懸念です。)

•登録の仕組み：
　旅行者はパスポート番号と国際クレジットカードを紐づけて登録する方式で、
　実名認証をしなくても国際カードの紐付けだけで加盟店でのQRコード決済や
　一部都市の地下鉄・バス利用は可能とされています。
•データ面の懸念：
　中国はクレジットカードの利用履歴から個人の消費行動や趣味まで把握できる
　ビッグデータ体制を敷いており、決済データが中国国内の当局・事業者の管理下に
　置かれる構造そのものが「怖さ」の正体と言えそうです。
•実務上のリスク：
　旅先で使うだけなら、詐欺被害よりも帰国後にカードを紐づけたままにしておくことによる
　不正利用や過剰請求のリスクの方が実務的な注意点として挙げられており、
　帰国後にカード連携を解除する運用が推奨されていました。
•日本国内での論点：
　逆に日本国内でこれらのアプリが使われる文脈では、国内取引が中国国内取引として記録され、
　日本の銀行や税務当局が資金の流れを把握できないという構造的な問題が指摘されており、
　片山さつき大臣も問題視しているとの報道がありました。